友人から保険についての質問をされたものの、自分自身、若干曖昧模糊とした考えのところもあったので、自分の頭の中の認識をまとめておきます。
個別具体的な商品性については、あまり認識がないところもあるので、あくまで一般論レベルのところで個人的な認識をまとめたものだとご認識ください。
今回は保険の機能にスポットを当てた内容にしており、運用資産としての保険については別軸の話なので検討の内容に入れていません。
尚、運用資産としての保険について、私は「①自分で運用できるなら不要②自分で運用できないor面倒なら活用すべき」という考えを持っています。
医療・死亡保障系の保険について
①健康保険制度
- 概ね自己負担額が3割になる（年齢による）
- 加えて、高額療養費制度で一定の上限あり。1ヶ月支払い額8万円程度になる(年収次第で上限額は増減。12ヶ月以内に3ヶ月以上利用していると、さらに上限金額が半額程度に下がる)
- 先進医療や差額ベッド代などは対象外
公的な健康保険。基本的に加入しているはずで、かなりの部分はカバーされている。
月額の支払い上限額も高額療養費制度があるので、際限なく費用が掛かるということもない。
ただし、高額療養費制度は所得に応じて支払額の上限が変動（所得が高いと支払額が増える)ので留意が必要。所得が高いと思ったよりも高い。
以下は厚生労働省の高額療養費制度の案内と、上限額の記載。4回目からの支払額減額とかもあるので、読んでみると意外と発見あるかも。
https://www.mhlw.go.jp/content/000333279.pdf
②医療保険
- 入院や通院の日数に応じて保険料の払い出しが発生する。
- 払い出しの要件や対象は保険によって差がある
- 特約でがんなど、特定の疾病への保障を強化したりできる。
公的医療制度の補完的役割。
長期入院などの場合、相応の医療費支払いが発生する可能性があるため、医療費が生活を脅かさないように、貯蓄がない場合には入る必要がある。
ただし、公的医療制度の高額療養費制度を利用すれば、一定程度の支払いに留まる（年収～770万円の場合で年間50万円程度）ので、数百万程度の貯蓄があれば入る必要性はない。
尚、貯蓄がある場合にも、発生した医療費による資産減少リスクをヘッジするために入っておく選択肢はある。
とはいえ、仮に月額支払2000円の場合、12カ月で掛け金は年間24000円、仮に30年入ったとして、72万円程度の負担になる。
掛け捨て保険料部分を貯蓄して30年複利運用すれば概ね100万円程度の貯蓄は出来るので、保険加入した方が得かはかなり微妙なところ。そこは自分の性格を踏まえての判断。
（期待値的には保険の負けなはず）
③がん保険
- がんと診断されると一時金がもらえたり、通院入院でお金がもらえたり。
- 先進医療が特約に入れられたりする。
- 通常の医療保険では給付回数に上限があるが、がん保険は上限がない。
医療保険のバリエーション。家系的にがんが発生しやすいと思うなら入っておくと気休めになる。
なお、先進医療は実際に受ける場合、大体300万円ぐらい。ただ、特約の安さを考えると、発生率は低そう。
掛け捨てのがん保険は保険会社の儲けが大きいと言われている（厳密に計算したことはないが、実際、支払額を考えるとそんな気もする）。
(この辺はちゃんとデータ見ていないのでなんとも。)
なお、医療保険の付帯のがん特約や住宅ローンの団信のがん特約などもあるので、がんに対する金銭的リスクヘッジをどういう風にするかは一考の余地あり。
医療保険にまだ加入していなければ、特約で対応したほうが実際のイベント発生時の連絡先や支払先が一本化されるので無難。
尚、がん関連の先進医療などは前述の通り、多額の費用がかかるケースがあるので、それに備える用途で加入する選択肢はある。
一方で、医療保険と同様にがん保険の掛け捨て保険料を長年支払うのと、掛け捨て保険料相当を貯蓄するののどちらが望ましいかは微妙なところ。30年掛け捨てすると概ね100万円ぐらい将来の貯蓄は減る。
（期待値的にはがん保険の負け）
④死亡保険
- 死亡時に保険金が下りる
- 各種特約により、特定イベントで増額等も可能
- 死亡時に誘発するため、相続における税務上の優遇などもある（1人あたり500万円まで控除対象になるなど）
いわゆる生命保険。死亡した場合に保険金が下りるので、わかりやすい。掛け捨てタイプと貯蓄性がある保険（終身保険など）がある。
掛け捨ての方が金額に対する補償は大きく、終身保険の場合は補償は小さめ。自分が死亡した場合の家族の生活費を考えるのであれば、性質上掛け捨ての方がおすすめ。
（尚、基本的に貯蓄性のある保険商品は、「保険部分＋運用部分」で構成されており、保険料も理屈上は「保険部分＋運用部分」の合計額なので自分で運用できるなら掛け捨てで問題ない）。
住宅ローンを組んでいる場合、団信でそもそも数千万円の保障があり、その点は留意が必要。
基本的には住宅ローン組んでいる場合は遺された家族の住居は補償されるため、住居費は考えなくて良いので、生活にあまり困ることはないはず。
（都内の物件なら、物件を売却して実家に身を寄せてもらうなどの選択肢もあるし…）
尚、現時点で相続税が確実に発生するのであれば、相続時に受益者1人あたり500万円ずつの控除がされるので、終身保険で家族の人数×保険数を入っておくのは選択肢としてある。
⑤就業不能保険
- 働けない期間の収入を一定額補填する目的の保険
- 長期入院時などに発動する。条件は保険によりまちまち。
- 精神疾患は一時金だけだったりする。
就業不能時の収入を補填してくれる。ただし、相当の期間休まない限り発動しない。
障害などが発生した際の収入保障は長期で大きめだが、相応に保険料もかかる。
また、この手の保険は条件が結構厳しかったりするので、誘発条件はよくチェックするべき。
また、家族を養うには焼け石に水的な金額でもあり、掛け捨ての保険料も高め。
周囲に頼れる相手がいる場合は就業不能保険に頼るよりは、周囲に頼った方が良いし、病気での長期入院を懸念するなら医療保険など、前段階でリスクヘッジすべき。
実際、活用できるケースはかなり限定的で、この保険に入る必要があるかというとかなり微妙。
医療・死亡保障系の保険の組み方
保険の要否判断
各ご家庭と資産構成、考え方によるのでなんともいえないが、以下のような判断分岐のイメージ
＜死亡保険の要否＞
- 住宅ローン組んでおらず、配偶者が働いていない ⇒掛け捨ての死亡保険
- 住宅ローンを組んでおらず、配偶者が働いている ⇒どちらでもよい
- 住宅ローンを組んでおり、配偶者が働いていない ⇒どちらでもよい
- 住宅ローンを組んでおり、配偶者が働いている ⇒必要ない
- 現時点で相続税発生する程度の資産がある ⇒終身保険で死亡保障を相続人数×5百万円つけておく
＜医療保険の要否＞
- 貯蓄がほとんどない ⇒掛け捨てで厚めの保障を付ける
- 貯蓄は百万円ぐらいはある ⇒掛け捨てで薄めの保障を付ける
- 貯蓄が年収程度はある ⇒基本的に不要
- 大病した場合にお金もなくなるのは耐えられない ⇒掛け捨てで厚めの保障をつける
＜がん保険の要否＞
基本的には医療保険の範疇なので、同じ考え方で判断して問題ない。
家系的にがんになりやすい家系であれば、がん保険で保険金が発生する可能性が高いので、期待値が高い可能性はあるかもしれない。
そうでなければ、あまり必要性はない。
＜就業不能保険の要否＞
就業不能になりかねない事故の可能性がある趣味を持っている場合や、就業不能になった場合に周囲に頼れる先がいない場合は入っておくのはありかも。
その場合も、そこが不安なら先に別の保険でリスクヘッジすべき話な気はする。
逆に、就業不能になるようなイベントの想像がつかない状況や、就業不能になった場合に周囲のサポートが期待できる場合は、就業不能保険にわざわざ入る必要性は薄い。
その他、考慮に入れるべき要素
家族がいる場合、保険については実は相応にセンシティブで、長期入院をシミュレーションしてもカネに困ることはない場合でも、「入っていて欲しい」「私を被保険者にした契約をしておいて欲しい」といった気持ち上のニーズがある場合があるので、考慮に入れる必要があります。
ぼくは前述のような判断をした結果、純粋な医療保険には全く入っていなかったのですが、結婚当時に妻から医療保険に入って欲しい（&自分にもかけて欲しい）と言われた関係もあって、ごく少額の医療保障を会社の団体保険で付与しました。
自分の宗旨に反するところではありますが、まあ、やむを得ないので割り切りです。
正直、埋めることが出来ない考え方の差分のところではあるので、そこは家庭内の平和のためにも、あまり拘らない方がいいところではありますね。
（実際、病気になって掛け金に対して保険金が勝てる可能性は否定できないですしね…）
（オマケ）医療系以外の保険（損保関連）について
①傷害保険
- 自分が被害を受けた・損害を与えた場合に支払いを補填してくれる
どちらかというと、自分が損害を与えた場合の方が重要。
家族分を低コストで付帯できて、他者保有物の破損事故などで発動できる（例えば、自転車での加害、店舗の展示品の破損など）。子どもがいるならあった方がよい。
医療系保険ではカバーされないリスクを軽減できるので有効。
②火災保険
- 家屋と家財の保険。家財はオプション
- 適用される場合や保証金額は保険の内容によって差がある
家庭がある場合、何かあったときには家財の消失も大きいので、家財保険まで入れていた方が無難。
対象範囲は限定すると安くなるが、限定するといざというときに適用されない可能性があるため、自分の住居のリスクをよく考えて選択。
自治体のハザードマップなどを見ながら検討すると良い。
③地震保険
- 地震きっかけの被害は火災保険でカバーされないので別途地震保険がある
- 単体では組めないので、火災保険と合わせて契約
- 長期契約だと安くなる
マンションの場合、そもそも地震保険の対象になるような損壊が発生する可能性が非常に低い。よって、不要という説はある。
